前回は業務改善のフレームワークであるECRS（イクスル）について解説しました。
今回は、ECRSのRearrange （組み換え）の権限委譲（デリゲーション）でどのように業務改善されるかと、権限委譲の正しいやり方を解説します。
権限委譲による業務改善の効果
権限委譲は、上司が特定の決定や業務を部下に移譲することです。これにより、以下のような効果が期待できます。
上司の業務の削減
権限を部下に委譲することで、上司はマネジメントや経営などのコア業務に集中することができます。これにより、組織全体の意思決定を効率化することができます。
意思決定の迅速化
権限委譲により、従業員は自分の裁量で業務を進めることができるようになります。上司の確認なしに業務を進めることができ量になるため、決定プロセスが迅速化します。これにより、状況に応じた即時の対応が可能となり、業務の遅延を減少させることができます。
従業員の成長
また、直接の業務の効率化ではありませんが、長期的には従業員の下記の成長を見込むことができます。
業務スキル向上
権限が委譲され責任感を持って仕事をすることで新しいスキルを習得し、より複雑な課題に対処する能力を身に付けることができ、部下の自信と業務遂行能力を高める結果につながります。
自立性の向上
権限を与えられた従業員は、自分の仕事に対する責任感を強く感じ、業務を行います。これにより従業員のモチベーションを高め、従業員の自立を促進します。
リーダーシップと管理能力の向上
権限委譲は、将来のリーダーやマネージャーの育成にも効果的です。実践的な経験を通じて、従業員はマネ地面ンと能力を高め、会社にとって価値のあるリーダシップスキルを身に付けることができます。
権限委譲は正しく行わることで効果を発揮することができます。
ここからは権限委譲の正しいやり方について解説します。
権限委譲の正しいやり方
権限委譲は正しく行われないと、部下への仕事の丸投げとなり下記のような問題が発生し、業務の効率は上がるどころか下がってしまいます。
- 意思決定のミス
従業員が委譲された業務に対してスキルが大幅に不足している場合、誤った判断をするリスクがあります。 - 認識の不一致
上司と従業員間の認識のずれが発生すると、やり直しが発生しモチベーションの低下に繋がります。 - 部分最適の問題
従業員が局所的な視点からのみ判断することで、組織全体の目標達成に影響を及ぼす可能性があります。
権限委譲の実施ステップ
上記のような問題の発生を防ぎ、効果的な権限委譲するためのステップは下記になります。
権限委譲する業務の選定
まずは、権限委譲する業務を選定します。選定する視点は下記です。
- 権限委譲しても従業員が業務を遂行することが可能であるか
- 上司の承認行為が形骸化している業務でないか
権限委譲する従業員の要件の決定
のどの従業員なら権限委譲可能であるかを決める必要があります。
十分なスキルがない従業員への権限委譲は誤った判断による問題の発生のスキルが増大します。
従業員のスキル管理により一定レベル以上なら権限委譲できるなどの明確な基準を作成するようにしましょう。
フィードバックと評価
権限委譲した業務の進捗や成果は定期的なチェックを行う必要があります。
もし、思ったような効果が出ていなかったり、大きな問題が発生していた時は権限委譲する業務の見直しや権限委譲する従業員の要件の見直しをしましょう。
